高齢化や人手不足が深刻になる中、農業で大きなテーマとなるのが稲作の生産性改善だ。国内農機大手のクボタとヤンマーホールディングスは農機市場拡大のため、それぞれコメの新たな栽培方法を提案する。焦点は作業時間がかかる「苗作り」の見直しだ。どちらの農法も大規模農家を中心にじわりと広がる。
農家は春先にビニールハウスで苗を育て、田植えの時期になると田んぼに運び、田植え機に載せ替えて植えていく。田植えの前の苗作りの効率化は生産性改善のカギを握る。ヤンマーホールディングスは２０１６年から苗作りや田植えの時間を３分の１に減らす栽培法「密苗（みつなえ）」の普及に取り組んでいる。
苗を育てる苗箱に通常の２～３倍という２５０～３００グラムの種もみをまき、密集させて育てる方法だ。苗箱の数は３分の１になり手間も減る。理屈は単純だが、栽培法として確立するには時間がかかった。
きっかけは石川県のある農家の思いつきだ。大規模農家では何千箱もの苗箱を使うため、作業負担が重い。
１２年に農家からヤンマーに連絡があり、試したところ良い結果が出たという。そこで石川県も巻き込んで実証実験を始めた。試行錯誤を続けるなかで苗に病害菌が付くなど課題も見つかったが、ビニールハウスの栽培環境を見直しクリアした。
ヤンマーは１６年１２月、密苗仕様の田植え機を発売した。密集させた苗を苗箱から３～５本ずつ高精度にかき取り、水田に植えていく。かき取り面積は従来の３分の１の０.５平方センチメートル。箱の動かし方を工夫し、きちんと植えられるようにした。
京都府の農業生産法人は「半信半疑だったが、順調に成長しうまくいった」とし、今後すべて密苗に切り替えるという。
ヤンマーは２０年に密苗の作付面積を現在の７倍以上に増やす計画。ヤンマーアグリ農機推進部の鈴木哲也部長は「農家の高齢化や人手不足に対応し、作業負担を減らせる栽培方法や農機に力を入れる」と強調する。
国内シェア、２社で過半
農機の世界市場では米ディア、オランダのＣＮＨインダストリアルの欧米２社が畑作用の大型農機を武器に先行する。世界の畑作面積は稲作の４倍あり、市場規模も大きい。一方、稲作中心の国内は中小型を得意とする日本企業の寡占市場となっている。経済産業省の推計によると、２０１５年の国内の農機市場のシェア（出荷額ベース）は、クボタが３５％でトップ、ヤンマーホールディングスが２１％と続く。
ただトラクターなど主要３農機の国内出荷はこの２０年で半分以下になった。販売拡大には国内農家の経営改善や海外への展開が欠かせない。クボタが進めるのは安定した国内基盤を確保しつつ、欧米や中国を中心とした畑作用の大型農機の市場開拓だ。１５年には大型トラクターを投入し、世界首位の米ディアの牙城に挑む。一方、ヤンマーは１７年２月には国内３位の井関農機と農機の相互ＯＥＭ供給の拡大で合意。北海道を中心に米ディアの大型農機も販売している。
農機無人運転でも競う
省人化や収穫量の増加などを狙った最先端の農業手法でも両社は火花を散らしている。クボタはトラクターでは無人運転を実用化しており、田植え機も研究中。２０年を目標に無人運転のコンバインの発売を目指す。事故を防ぐために障害物と稲を識別するといった課題はあるが、画像認識技術で乗り越える。ロボット農機が走り回る「無人の水田」の実現が近づく。
ヤンマーは１０月に自動運転のトラクター、来春をめどに田植え機を投入する。コンバインは自動化よりも収穫量の把握に重点を置く。センサーやＩＣＴ（情報通信技術）を活用し、コメの品質や生産性を高める。
平均年齢６７歳、省力化需要高く、関西の農家
関西の農家を取り巻く状況は厳しい。日本総合研究所によると、関西２府４県では農家の平均年齢が６７.１歳、農地に対する耕作放棄地の比率が１１・５％に達する。それぞれ６６・４歳、１０・５％だった全国を上回る水準だ。7
和歌山県を除くと、需要が減っている稲作の割合が全国より高いのも特徴だ。人手不足などで「食品大手や外食大手の野菜の契約栽培の注文に応えられていない」（北陸近畿クボタ）という面もある。
全国でも農業就業人口は２０１５年までの１０年間で４割減った。ただ耕作面積の広い大規模農家も増えており、省力化や低コスト化のニーズは強まっている。農家の経営改善を支援し、さらに競争力を引き上げる取り組みが、メーカーにとっても成長につながる。
苗作りそのものを省く栽培方法がクボタの「鉄コ」だ。種もみの表面を鉄粉でコーティングし、水田に直接まく。農業・食品産業技術総合研究機構が東南アジア向けに開発した方法だが、クボタは専用農機を開発して国内での普及を進める。
種もみをそのまま水田にまくと、水で流されたり、鳥に食べられたりしてしまう。鉄粉でコーティングすれば、水田に沈むうえ、表面が硬くなり鳥が食べなくなる。
クボタは鉄コに対応した直播（じかまき）機を開発。種もみを５～６粒ずつ直線上に水田にまきながら、肥料や殺菌剤も同時に散布して農作業を効率化する。発芽期に水田から水を抜くなど手間がかかる部分もあるが、ある程度育てば通常の稲作と同じ育て方で済む。
一般的な稲作では育苗と田植えが年間の作業時間の３割を占める。鉄コではこうした作業が不要。３年前に導入した滋賀県の農家は「苗作りが要らず省力化できる」と話し、来年は鉄コの栽培面積を５割増やす予定だ。
鉄コは稲刈りまでの栽培期間が通常に比べて１週間ほど延びてしまう。ただ「通常の田植えと組み合わせれば、収穫時期の分散など繁忙期の負担軽減にもつながる」（クボタアグリソリューション推進部の広兼以斉氏）。人手を増やさずにコメ栽培面積を広げられる。
もっとも課題もある。鉄コによるコメ栽培面積は２万ヘクタール程度で足踏みが続く。理由は出芽後の幼苗を食い荒らすジャンボタニシの存在だ。温暖な気候の西日本で発生しやすい。クボタは住友化学の改良品種や農薬を組み合わせて２０年までにコメの生産コストを２～３割引き下げる計画だ。
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